今年の夏の記録的な暑さと、連日の厳しい日差しは記憶に新しいところでしょう。このところ、この太陽の光を利用した発電機器が、東日本大震災をきっかけとした節電意識の高まりなどを背景に、一般家庭でも見かけるようになってきました。グラフは、平成20年住宅・土地統計調査から、持ち家のうち太陽光を利用した発電機器のある住宅の割合を、中国5県で比べたものです。
住宅での太陽光発電は、全国的に雪の多い地方ほど割合が低くなる傾向があります。理由は、冬の日照時間が少ないことや、積雪、落雪対策にも費用がかかることなどがあげられます。近年、行政による支援が充実してきたとはいえ、まだ、個人で買うには高いと感じる人も多いかもしれません。
中国5県でみると、やはり冬でも日当たりのよい山陽側で割合が高くなっています。一方、山陰側をみると、平成15年には鳥取県が高かったのですが、平成20年には島根県の方が高くなっています。気候や住宅事情にそれほど違いのない、両県の今後の推移が気になります。
住宅・土地統計調査は、今年10月1日現在で全国一斉に行われます。太陽光発電のその後の動向も含め、結果が注目されます。調査へのご協力をよろしくお願いします。
資料：総務省統計局「平成20年住宅・土地統計調査」
本ページは、平成25年9月25日付「日本海新聞」掲載の同題コラム（鳥取県地域振興部統計課執筆）からの再録です。