望まない医療行為を患者が拒否できる権利を認めた上で、医療行為（検査・治療・入退院判断、指示履行など）によって生ずる効果と負担を提示します。 当院の治療方針に理解が得られない場合には転院を勧めることがあります。 また、感染症法などに基づき医療行為の拒否が制限される場合があります。